情報技術とインターネットの発展により、個人や組織が扱う情報資産はますます価値のあるものとなっている。その一方で、外部からのサイバー攻撃や内部からの不正行為によるリスクも拡大しており、対策の重要性が一段と増している。ここで不可欠となるのが各種端末の保護対策である。情報システムを構成する端末は、管理するサーバーやネットワーク機器ばかりでなく、個々の利用者が日常的に使用するパソコン、スマートフォン、タブレットといったものまで、多様な機器が存在している。これらの端末は外部ネットワークとつながっている時間が長い上、毎日の業務や私用を問わず様々な用途で利用される。
攻撃者は、こうした端末を標的として情報を盗み出したりマルウェアを送り込むことを狙っているため、一つひとつの機器を保護する対策がとても重要となるのである。各端末が標的とされるサイバー攻撃手法には多岐にわたるものがある。たとえば、不正な電子メールの添付ファイルや、閲覧したウェブサイトの広告などを経由して、悪意あるプログラムを端末内部に侵入させる手口がある。この攻撃の多くは巧妙に偽装や社会的な誘導を用いて、利用者が不審なリンクをクリックするよう仕向けてくる。その結果、端末内に不正なソフトウェアがインストールされ、情報の秘密が侵害されたり、他の業務システムへの足掛かりを与えてしまう危険性が生まれる。
また、攻撃者は最新の情報機器の脆弱性に着目して、まだ対策パッチが適用されていない隙間を突いて攻撃することも少なくない。これによって情報漏えいや業務の停止、外部からの指令による乗っ取りといった事態に発展しかねない。エンドポイントセキュリティと呼ばれる対策領域は、こうした端末ごとに適切な防御手段や管理を施し、不正なアクセスやサイバー攻撃を未然に防ぐことを主たる目的とする。従来の感染防止策としては、ウイルス対策ソフトウェアの導入が広く実施されてきた。しかし、攻撃手法が高度化した現状では、クラシックなパターンマッチングやファイルスキャンだけでは検知しきれない脅威も増えている。
そのため、現在のエンドポイントセキュリティ対策は、これまでの手法に加えて行動ベースの監視や異常検知、各端末の状態把握や更新状況の統合的な管理といった多層的な防御策に発展している。エンドポイントセキュリティを高めるために、組織内では複数項目を網羅したセキュリティ対策が行われるのが一般的である。まず第一に、業務で使う端末へは信頼性の高いウイルス対策ソフトウェアをインストールし、常に最新状態を維持することが重要だ。さらに、OSや利用するソフトの脆弱性が見つかった際には、速やかに修正プログラムを適用する運用体制を整えることが必要である。また、端末自体の利用管理やアクセス権限の見直し、不必要なソフトウェアやサービスの存在確認も欠かせない。
不正行為やサイバー攻撃のリスクを十分に減らすためには、テクノロジーだけに頼ることなく、利用者一人ひとりの情報リテラシー向上やポリシー策定も不可欠である。例えば、怪しいメールへの対応方法や、外部記憶媒体の取り扱い、生体認証や複数要素認証の用い方など、実際の運用において具体的なルールを整備して習慣化することがポイントだ。定期的な研修や行動演習の実施を通じて、最新の攻撃例や不正事案を知識として共有し、組織全体が警戒心を忘れずに行動できるよう努める必要がある。攻撃手法が日々進化する一方、端末の種類や利用場所はますます多様化しつつある。組織に所属するメンバーが自宅や外出先でも業務端末を使えるようにする働き方が普及したことにより、従来は社内ネットワークのみに注意を向けておけば良かったセキュリティ確保が、今やどの端末・どの場所においても等しく求められる課題となった。
端末同士の通信を適切に制御することや、組織外の危険な通信をブロックする機能、クラウドサービス利用時の監視強化など、エンドポイントセキュリティの範囲はとても広がっている。これらの課題に対し、一般的には専用の管理基盤を用いて各端末の状態を可視化し、一元的に管理・監査する方法が導入されている。これによって管理者は、どの端末がサイバー攻撃の標的になっているか、不正な状態ではないか、脆弱なアプリがインストールされていないかなどを継続的にチェックできる。また異常検知システムを連携させることで、不審な挙動が発生した際は即座に通知し、迅速な対応や隔離処理を実現する。リスク低減のために必要な対策を全て完璧に行うことは難しいが、それぞれの端末において既知のセキュリティギャップをなくし、攻撃者の隙を与えない体制づくりが基本となる。
技術と知識、運用の三本柱を強化し続けることが、安全な情報社会の基盤である。エンドポイントセキュリティへの継続投資と現場意識の向上が、不正やサイバー攻撃から組織資産を守るための最善策である。情報技術とインターネットの発展に伴い、個人や組織が扱う情報資産の価値が高まる一方、サイバー攻撃や内部不正のリスクも増大している。その中で、特にパソコンやスマートフォン、タブレットなど多様な端末の保護が重要となっている。こうした端末は利用時間が長く、攻撃者の標的になりやすい。
攻撃手法も極めて多様化しており、偽装メールや悪意あるウェブサイトを通じたマルウェア感染、端末やソフトの脆弱性を突いた侵入などさまざまである。従来のウイルス対策ソフトのみでは検知しきれない新たな脅威も増えており、エンドポイントセキュリティは多層防御や行動監視、統合管理など進化が求められている。加えて、端末の利用管理や権限設定、不要なソフトの削除など運用面での対策も不可欠である。また、技術だけでなく利用者の情報リテラシー向上や具体的なセキュリティポリシーの策定、定期的な教育も組織全体の防御力を高める鍵となる。昨今は働き方の多様化により、端末の利用場所も拡大し、より一層きめ細かなセキュリティ対応が不可欠となっている。
専用の管理基盤による一元管理や異常検知の強化を通じ、絶えず脅威に対応できる体制が求められる。安全な情報社会実現のためには、技術・知識・運用の継続的な強化が組織にとって重要な基盤となる。